　日本は、世界でも有数の地熱資源大国です。各国の地熱発電量は、インドネシア　2,800万kw、アメリカ、2,300万kw、日本、2,200万Kw、フィリピン600万kw。開発率は、それぞれ3％、11%、2%、32%となっていて、仮に日本が現在のフィリピン並みに地熱発電の開発率を上げれば700万kwの発電を確保することができることになります。

　九州電力管内の原発は、玄海原発（360万kw）川内原発(180万kw）ですから、地熱発電でこの分の代替を埋めてまだ余裕がある計算となります。
　

　日本の地熱発電の分布を面積別に見てみるとどうなっているのでしょうか？2008年資源エネルギー庁地熱発電に関する研究会データによると既存開発域は、54万kw・２％。自然特別保護地区　780万kw・33%。自然公園特別地域　1,142kw・49%。自然公園外（未開発地域）　372万kw、16%となっています。この全てを地熱発電に充てられるかといえば、そこには様々な開発規制があり、乗り越えるべき課題もあります。

　環境省平成22年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査をみても、日本列島の様々な地域が地熱発電の供給地域になれることがわかります。特に北海道、東北、北陸・九州など、うまく政策を実施して、新たな自然エネルギー市場の形成を手伝えば地熱供給基地ともいうべき地域が創造できるのではないかと考えています。